IT関連の仕事の中でも、サイバーセキュリティ職は花形とも言える職業です。会社の情報保護を一手に引き受けることから、給料面でも特に優遇されることが多いとされています。本記事では、サイバーセキュリティ職の中からおすすめのものを6つ紹介します。気になる年収も合わせてご紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。
2024年に稼げるサイバーセキュリティ職6選
1. セキュリティエンジニア
セキュリティエンジニアは、企業ネットワーク内の脆弱性や脅威を特定し、機密情報を保護する職業です。攻撃の監視や防衛体制の強化はもちろん、発生したサイバー攻撃に対して迅速に対処する能力が求められます。
大手求職サイト『求人ボックス』によると、日本のセキュリティエンジニアの平均年収は約543万円で、全職業の平均年収(令和4年の国税庁調べで458万円)を約85万円上回っています。
月給に換算すると45万円ですが、税金を引くと手取りは40万円前後となります。派遣社員の場合は時給単位で給与をもらうことが多く、平均時給は2521円とされています。
ただし、勤続年数や経験により、もらえる給料には大きな差があるのが一般的です。最低でも350万円程度、上級エンジニアになると1000万円超えの給与も狙えると言われています。
セキュリティエンジニアになるには、システムエンジニアリング、コンピュータサイエンス、ITなどの情報系の学位を持っていると有利です。サイバーセキュリティに関する知識はもちろんのこと、JavaやC++などのコンピュータ言語に関するスキルが必要となることもあります。
2. セキュリティアーキテクト
セキュリティアーキテクトは、企業内のセキュリティインフラの設計と保守を担当する職業です。この職に就くには、ビジネスや企業ネットワーク技術に対する包括的な知識が必要となります。
セキュリティアーキテクトにとって大事なのが、「ハッカー目線でネットワークを評価する」能力です。ランサムウェアやDDoS攻撃などをはじめとした、あらゆる攻撃に耐えられるようなシステムを構築するには、ネットワーク内の脆弱性をいち早く特定することが求められます。
サイバーセキュリティの中でも上級職とされており、日本における平均年収は約770万円となっています(求人サイト『Indeed』のデータより)。システム作りや拡張などのクリエイティブな仕事がしたいという人に特におすすめのポジションです。
セキュリティ体制に関する深い知識が必要となるため、大学で学士号や修士号を取得するのは必須に近いと言えます。また、アプリ開発やシステム分析などの実務経験が必要となることが多く、セキュリティ業界で5〜10年ほどの経験がある人を対象とすることが多いようです。
3. セキュリティマネージャー
セキュリティマネージャーは、企業のサイバーセキュリティに関して広範な責任を負う役割です。チームのまとめ役として働くだけでなく、セキュリティ計画の策定や攻撃発生時の指揮取りなどを任されます。
管理職であることから、研修などを通して若手社員を教育することも求められます。また各種機器の操作方法や手順を把握している必要があるため、コンピュータやセキュリティに関する広範な知識が必要となる仕事です。
情報源によって差がありますが、セキュリティマネージャーの平均年収は概ね700万円程度となっています。1000万円以上の給料が支払われることも少なくなく、外資系の大手企業では1500〜2000万円程度の人もいるようです。
管理職であるため、社内での信頼も重要になってくると言えるでしょう。学位があってもすぐにセキュリティマネージャーになれるわけではなく、通常はネットワーク管理やコンピュータセキュリティの分野で10年程度の実務経験が必要となります。
4. アプリケーションセキュリティエンジニア
アプリケーションセキュリティエンジニアは、アプリケーションの安全性を確保する職業です。企業アプリや一般に提供されるアプリのセキュリティをテストし、試験結果やユーザーからの報告に基づいて脆弱性を特定・排除することが主な役割です。
開発中のアプリはもちろん、既存のソフトウェアの継続的なセキュリティ向上にも携わります。アプリケーション開発やインターフェースに関する知識が必要となるのは言うまでもなく、新しい技術を常に把握するのもアプリケーションセキュリティエンジニアの責務です。
概ね600〜700万円程度の年収がもらえることが多いようですが、業務委託の雇用形態をとることも多いようです。この場合、月給は出来高などに応じて変動することもあり、平均月給は約50〜70万円となっています。
新卒生が応募することもできますが、アプリケーションに関する知識と経験は必須となります。大学でアプリ開発や暗号技術などを学んだ人には向いていると言えるでしょう。
5. テクニカルディレクター
セキュリティマネージャーと同様、テクニカルディレクターはサイバーセキュリティの管理職にあたるポジションです。企業のセキュリティ対策を管理し、リスク評価とセキュリティ強化を一手に引き受けるため、柔軟かつ包括的なインシデント対応能力が求められます。
年収は最低600万円程度で、経験や勤続年数に応じて1000万円程度まで昇給が見込めます。データベース管理などを任されることもあるため、ハードウェアとソフトウェアの両方でバランスの取れた知識とスキルを持つ人が対象となることが多いようです。
「システムディレクター」などと呼ばれることもあり、サイバーセキュリティ以外の業界からも転職の機会があります。ITやセキュリティに関する広範な知識が求められることに変わりはありませんので、コンピュータサイエンス関係の業種で5年程度の経験がある人は検討の価値があるでしょう。
6. 最高情報セキュリティ責任者(CISO)
最高情報セキュリティ責任者(CISO)は、企業全体のセキュリティ運営を監督する上級管理職です。万が一情報漏洩があった際は重い責任がのしかかるため、一貫して高いパフォーマンスを維持できる技術管理者が応募するポジションだと言えます。
給料も相応に高く、Indeed平均では約932万円となっています。大企業では1000万円超えが当たり前で、米国では平均して2500万円以上というデータもあります(Salary.comによる)。
高給が魅力のCISOですが、実際にCISOになるためには様々な資格や経験が必要となります。サイバーキュリティ関係だけでなく、ビジネスプラクティスや業界の規制状況に関する知識も要求されるため、様々な部署を渡り歩いて経験を積んだという人のみに機会があるとも言えます。
稼げるサイバーセキュリティ職を探して、キャリアを加速させましょう。
ランサムウェアやDDoS攻撃など企業を脅かすサイバー攻撃は日々進化し、サイバーセキュリティの重要性も高まっています。現在はほとんどの企業が、何らかの形で情報保護システムの効果的な運用を必要としていると言えるでしょう。一般的に売り手市場と言えるため、資格コースの豊富さに対して応募者が少ないというのが現状です。
そのため、サイバーセキュリティを専攻することでキャリア形成を優位に進められるとも言えます。今後も市場規模は拡大を続ける見込みで、セキュリティオフィサーとして働きたいという人には追い風だと言えるでしょう。
最低でも400万円、マネージャークラスになると1000万円程度の給料が見込めるサイバーセキュリティ職。興味があるという人は、専門コースを受講するなどして就活・転職に備えてみてください。